スマートフォンを多用する50代以下の世代で心身の不調を訴える人が増えており、SNSでの情報収集や発信、買い物、ゲーム、動画視聴など、「長期のスマホ依存」が常態化しているケースも珍しくない。
医療現場でも、脳への負担増から認知症のような症状を訴える患者さんが増えており、スマホ依存の危険性が指摘されています。
奥村メモリークリニック（岐阜県岐南町）の「もの忘れ外来」は、認知症をはじめとする脳機能障害の患者さんを診療しています。
従来は高齢者の患者さんが中心でしたが、ここ10年ほどで、30〜50代の若い患者さんが急増しています。
若い患者さんの特徴は、「人や物の名前が思い出せなくなった」「簡単な計算ができなくなった」など、日常的に深刻な物忘れ症状に悩まされていることを訴える方が多いことです。
これらの症状はアルツハイマー型認知症に似ているが、磁気共鳴画像装置（MRI）などの検査では異常が見られないという。
しかし、生活歴の聞き取りや認知機能検査で、脳機能の低下が確認されることがあります。
同クリニック理事長で脳神経外科医の奥村歩先生は、その原因として「スマホ依存による脳の過労」を指摘する。
若い患者の多くは、スマートフォンでSNSやゲームアプリを閲覧することが習慣になっています。
スマートフォンを常に持っていないと「落ち着かない」「不安だ」と感じる患者さんも多く、依存症とも言える状態です。
常に膨大な情報に触れていることで、脳に大きな負担がかかっていると考えられています。
スマートフォン脳」が世界的なベストセラーになるなど、スマートフォンが脳に与える影響への懸念が高まっています。
特に、SNSと常につながっていることで、「いつも何かと連絡を取っているのではないか」と「潜在意識」レベルで心配するようになると言われています。
スマートフォンから連絡がなくても、スマートフォンを見ていなくても、近くにいるだけで気が散ってしまうのだそうです。これは恐ろしい効果です。
ところで、この「常時接続」問題は、仕事にも波及している。
かつて、IT技術の発展により、仕事の柔軟性が高まり、労働効率が向上し、労働時間が短縮されると考えられていました。
しかし、携帯電話の普及で起こったことは、むしろ「常時接続」による「常時勤務」です。
今や、休暇中や旅行中でも、スマートフォンやPCで仕事ができる。
仕事の電話も通常通り受けることができる。場合によっては、会社の命令でSNSの利用を強制されることさえある。
海外では、退社後の「切断権」を法律で定めている国もある。
今後の動向に注目です。